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人事評価研修は必要?目的と研修で学べる内容を解説

2022/11/10(最終更新日:2022/11/10)

#インナーブランディング #コミュニケーション #研修

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人事評価研修は必要?目的と研修で学べる内容を解説

社員一人ひとりに見合った教育・配置を行うため、そして結果に応じて適切な待遇・報酬を反映させるために、人事評価制度を取り入れる企業は多くあります。

人事評価制度をさらに効果的なものにするためには、人事評価研修の実施がおすすめです。しかし、人事評価研修とは何か、なぜ大切なのか理解できていない企業経営者・人事担当者の方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、人事評価研修の目的や対象者、さらに人事評価研修で学べる内容を詳しく解説します。人事評価研修について知りたい方はもちろん、人事評価体制に少しでも課題を感じている企業経営者・人事担当者・評価担当者の方はぜひ参考にしてください。

 

人事評価研修の目的

人事評価研修とは、「人事評価制度そのものの理解を深めること」「公平かつ正しい評価方法・評価スキルを身につけること」の2点を目的に、人事評価者に対して行う研修です。社員一人ひとりのモチベーションの維持・向上だけでなく、企業のさらなる成長を目指して、人事評価制度を取り入れている多くの企業で実施されています。会社によっては、「評価者研修」や「人事評価制度研修」と呼ばれたり、管理職研修の中に含まれたりします。

人事評価研修として人事評価に関する研修を行うことで、さまざまなメリットを得られます。まずは、人事評価研修の具体的な目的について、3つの項目別に紹介します。

 

正しい評価を行えるようにする

人事評価研修の1つめの実施目的は、「正しい評価を行えるようにすること」です。

人事評価においては、人事評価エラーが起こることもあります。人事評価エラーとは、評価者が感情・心理に影響された結果、評価に偏りが起こり公正な評価ができなくなるというものです。

人事評価エラーが発生すると、評価を受けた社員のモチベーションが大きく低下する可能性も否めません。それだけでなく、上司との関係悪化により被評価者(評価対象者)の早期退職につながるおそれもあります。

人事評価研修は、このような人事評価エラーの発生防止や人事評価エラーによるリスクの低下に役立ちます。人事評価への信頼性を高めて社員のモチベーションも向上すれば、結果として組織全体の生産効率もよくなるでしょう。

 

評価制度を理解し知識を養う

人事評価の制度そのものを理解し、十分に知識を得てもらうことも、人事評価研修の主な目的です。

人事評価制度は、社員一人ひとりに見合った教育・配置を行うため、そして結果に応じて適切な待遇・報酬を反映させるために必要な制度です。評価者側が自身の役割をしっかり理解した上で必要な評価能力を得ていなければ、公平・公正な評価を行うことができません。

人事評価研修を受ける評価者は、「被評価者のどのような点を見て評価をすべきなのか」といった部分や、被評価者のリサーチ方法・コミュニケーション方法を学べます。人事評価研修を通して必要なスキルを養った評価者は、被評価者も納得できるほどの公平・公正な評価を行えるようになるでしょう。

 

評価のフィードバックを適切に行う

人事評価においては、単純に評価をするだけでなく、評価者がフィードバックを行うことも大切です。人事評価研修は、評価者が適切にフィードバックを行えるようにすることも大きな目的となっています。

そもそもフィードバックとは、評価結果とその根拠やアドバイスを、事実にもとづいて被評価者に伝えることを指します。フィードバックを受けられなかった場合、自身の評価を客観視できず、改善点を理解した上で業務に取り組むこともできません。

評価者が人材評価に関するフィードバックを適切に行うことで、被評価者は「褒められた点」「今後の課題点」が明確となり、モチベーションがさらに向上するでしょう。

 

人事評価研修の対象者は?

人事評価研修の受講者は、人事評価を受ける社員を評価する者、つまり一般社員や新人社員の管理・教育を担当する「役職者」が主な対象となります。人事評価研修の対象となる代表的な役職について、下記に詳しく紹介します。

●管理職

「マネージャー」などの位置づけとなる管理職は、人事評価研修の最も代表的な対象者です。企業によっては、新任管理職とベテラン管理職とで、異なる人事評価研修を実施するケースもあります。

●人事担当者

企業の人材管理を担当する人事担当者も、人事評価研修の主な対象者です。人事評価研修を受けることで、評価制度の基本から応用を含めた知識や構築・運用のポイントを学べます。学んだ内容は、人事部門の重要な業務である「人事評価制度の改善・更新」にも役立てられるでしょう。

●経営者

社会情勢やビジネスモデルの変化が著しい近年、経営戦略と人事評価制度は切り離せない関係となりました。経営者が人事評価研修を受けることは、経営戦略と人事評価制度に一貫性をもたせるための見直し・新たな構築にもつながるため、大きな意味があると言えるでしょう。

また、経営者が人事評価研修に参加するときは、外部のリソースを活用して他社による人事評価制度の活用事例もチェックすることがおすすめです。他社の事例を参考にすることで、経営戦略に沿った人事評価制度や公平・公正な評価方法についてさらに効率よく学べます。

 

人事評価研修で学べることは?

人事評価研修を実施することで、対象者(評価者)に対して人事評価にまつわるさまざまな知識を理解・習得してもらえます。では、人事評価研修では主にどのようなことを学べるのでしょうか。

人事評価研修で学べること
  • 人事評価項目とプロセス
  • 評価基準
  • 評価面談の仕方

ここからは、それぞれの学習内容についてより詳しく紹介します。

 

人事評価項目とプロセス

人事評価研修では、被評価者を正しく評価するための人事評価項目をまず学べます。人事評価項目とは、公平・公正に評価する基準のことであり、主に下記の3つに分けられることが基本です。

(1)成績評価 一定の評価期間における目標達成度や過程に対する評価

【例】
「業績目標達成度」「課題目標達成度」「業務遂行成果」など

(2)能力評価 与えられた業務の遂行能力や職務の習熟レベルに対する評価

【例】
「企画力」「実行力」「管理力」「教育能力」「正確性」など

(3)情意評価 仕事全般に対する姿勢・心構えや日々の勤務態度に対する評価

【例】
「協調性」「積極性」「責任性」「学習意欲」など

また、人事評価研修では上記の評価項目についてはもちろん、どのような評価手順で進めるかといった「人事評価プロセス」も学べます。各評価項目の知識や基準を把握した上で、いつ何を何のために実施すべきかを理解することで、評価者はスムーズに人事評価を進められるでしょう。

 

評価基準

人事評価制度を取り入れる企業は多くいるものの、評価者・被評価者によって評価基準にばらつきがあるケースも珍しくありません。人事評価研修では、数値化された評価内容にもとづく評価基準を学べます。

評価基準のばらつきを防ぐためには、尺度基準を設けることが大切です。

【人事評価:尺度基準の例】

評価基準 評価点
困難度の高い業務目標を上回って達成している 5(S)
業務目標を大いに満たしている 4(A)
業務目標を達成している 3(B)
業務目標には達成していないが、一定の評価ができる 2(C)
業務目標を大きく下回っている 1(D)

基本的に評価基準は5段階に分けられることが多いものの、企業によってはさらに細かく7段階評価を設定・導入するケースもあります。加えて、業界・役職によっても評価基準の構成やレベルは異なります。人事評価研修では、このような各業界・役職に適した段階別の評価基準を具体的に学ぶことが可能です。

 

評価面談の仕方

人事評価を進めるにあたって、評価面談は欠かせません。評価面談を実施することで、社員一人ひとりの成果を査定でき、公平・公正な評価や人材育成、さらに社員の動機形成にもつながります。

しかし、フィードバック面談や評価面談の実施者が面談方法における知識を習得していない場合、これらの効果を発揮することはできません。また、面談では部下が必要以上に緊張してしまい、本心を伝えられなくなるというケースも多々あります。このような状態で面談を進めても、公平・公正な評価ができるとは言えないでしょう。

人事評価研修では、このような評価面談の仕方やポイントについてもしっかりと学ぶことが可能です。面談は評価者自身にとっても少なからず不安を感じるイベントとなりますが、あらかじめ人事評価研修で面談スキルを身につけておくことで、スムーズに進められるようになるでしょう。

 

まとめ

人事評価研修とは、評価者に対して行う研修であり、人事評価制度そのものの理解を深めるため、そして公平・公正な評価方法を身につけるために実施します。人事評価制度を設けている企業にとって、欠かせない研修と言えるでしょう。

人事評価研修では、人事評価項目とプロセス・評価基準(尺度基準)・評価面談の方法やポイントについて詳しく学ぶことが可能です。評価力のないまま人事評価を行うのと、人事評価についてはもちろん、自身の役割を理解してから人事評価を行うのとでは、社員一人ひとりのモチベーションに大きな違いが発生するでしょう。これまで人事評価研修を実施していなかったという場合は、これを機に実施してみてはいかがでしょうか。

また、株式会社イマジナ(imajina)では、「無料ブランディングセミナー」を定期開催しております。人事評価制度・人事評価研修の導入に加えてインナーブランディングを実施することで、社員のさらなる成長につながるでしょう。

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