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企業における価値創出は人材によるものであり、戦略的な「人への投資」が人材を成長させ価値が最大化します。そのため、企業の成長を図る上で、社員教育を行うことは必要不可欠なのです。
社員教育を実施する際には、目的やメリットを考慮した上でカリキュラムを組む必要があります。対象となる社員や時期に合わせてそれぞれに適した研修方法で実施することで、各社員の能力や生産性の向上が可能です。
この記事では、社員教育の目的・メリットや種類、実施方法について詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。
社員教育の目的・メリット4つ
社員教育は、明確な目的意識を持つことで、適切な方法・内容の社員教育の実施が可能です。目的はさまざまですが、「自社理念の浸透」により「各社員のスキル・生産性の向上」や「リスクマネジメントの実現」を目指します。スキル・生産性の向上やリスクマネジメントの実現により、結果的に「企業の信頼性向上」につながります。つまり、ここで紹介する各目的・メリットは、お互いに関係しあっているものです。
ここでは、社員教育を実施する目的や、実施することによって期待できるメリットについて詳しく解説します。
自社の理念を浸透させられる
まず、社員教育の目的・メリットとして「自社の理念を浸透させられる」というものがあります。企業においての理念やミッションは、経営層の方針や求める行動指針を表したものであるため、社員教育において重要な要素です。そのため、社内に向けたブランディング（インナーブランディング）を行い、経営層が掲げる理念やミッションを社員全体に浸透させ、会社全体で共有する必要があります。
このように、ブランディングは会社の外に向けたものだけではなく、社内にも欠かせない課題です。ビジネスにおいて欠かせないブランディングの基礎を学ぶために、「イマジナ」の無料ブランディングセミナーを活用することがおすすめです。
スキルや生産性を向上できる
次に、「スキルや生産性を向上できる」点も社員教育の目的・メリットの1つです。各社員のスキル・生産性の向上は、会社全体の生産性向上に直結するため、組織の利益が大幅にアップする効果が期待できます。
社員のスキル・生産性向上のためには、資格取得に向けたサポートなど、スキルアップに挑戦できる環境を整える必要があります。しかし、研修の内容が高度になったり人手が不足したりしていると、社内での研修の実施が難しくなるため、その場合は外部の教育機関に頼ることもおすすめです。
リスクマネジメントにつながる
また、「リスクマネジメントにつながる」ということも、社員教育の目的・メリットです。社員教育を行う中で、「コンプライアンス」や「情報セキュリティ」に関する意識を高めるカリキュラムを組み、浸透させることがリスクマネジメントにつながります。リスクマネジメントは、会社の長期的な存続にも影響を与えかねないほど重要な課題です。
仮に、個人情報の流出が起こった場合は、企業の存続が危ぶまれる可能性もあります。そのような事態を避けるため、個人情報の認識やビジネスマナーの徹底など、さまざまな面からリスクマネジメントの実施が不可欠です。
企業の信頼性を向上できる
ここまでに紹介してきた各目的・メリットを通じて、結果的に「企業の信頼性を向上できる」というメリットが社員教育の実施にはあります。社員はお客様と接する際、一人ひとりが会社の代表として看板を背負わなければなりません。一人の小さなミスが原因で、お客様からの信頼を失い、会社のイメージが損なわれてしまう可能性があるためです。
そのような事態を防ぐためにも、社員教育を通じて自社理念を学び、全社員が「会社を背負っている」と自覚する必要があります。全社員がスキル・生産性を向上させつつ、リスクマネジメントを学ぶことで、結果的に会社の信頼性向上を常に意識して行動できるようになります。
社員教育の種類4つ
ここでは、社員教育の種類について、教育の対象者別にどのようなものがあるかを詳しく解説します。
●新入社員研修
内定者や新入社員に対して行われる研修で、主にビジネスマナーや社会人としての基礎的な知識を学ぶ場として設けられます。また、社員に「どのようにキャリアアップしていきたいか」「会社で何を成し遂げたいのか」などを考えさせ、将来を見据えた長期的な視野を持たせることが可能です。
●若手社員研修
入社3～5年頃に行われる研修を指します。仕事に慣れてきた若手社員を対象に、スキルアップを目指して、より高度な成果を上げることを目的としたものです。研修の内容は、自立性や主体性を育むものが多く、1人で仕事を完遂できるようにするトレーニングとしての役割も担っています。
●ミドル層研修
入社5年～10年の中堅社員を対象に行われる研修です。中堅社員は責任が増える年代となるため、部下を持ったりチームを率いる立場になったりします。そのため、研修内容は指導力や組織の運営能力を養うためのマネジメント・リーダーシップについての内容が大半です。また、研修を通して次のキャリアや目標を示し、社員のモチベーションを上げる効果も期待できます。
●管理職研修
課長や部長などの管理職向けに行われる研修です。研修の内容は、より高いレベルのものが求められ、社員のモチベーションを高める方法やプロジェクトマネジメントなど、管理職に必要なスキルを学びます。また、パワハラやセクハラなどのハラスメントに関する知識や、情報セキュリティなどのコンプライアンス研修も行われます。
社員教育を実施する方法
社員教育を実施する方法は、「OJT」と「OFF-JT」の2種類に分かれます。
・OJT
OJTとは「On The Job Training」を略したものです。日常業務を通してトレーニングを行い、必要な知識やスキルを身につけます。先輩社員の指導のもと、現場で学ぶことができるため、即戦力化しやすいというメリットがあります。
・OFF-JT
OFF-JTは「Off The Job Training」を略したもので、職場外研修のことです。職場外で行われる研修やセミナーに参加し、スキルや知識を習得します。
OJTは実践力を養う教育方法であるのに対して、OFF-JTは理論や知識を学ぶ教育方法です。そのため、それぞれを適切に組み合わせて「OFF-JTで知識や理論を学び、OJTで実践・経験を積み、成長していく」というサイクルを円滑に回していくことが重要です。また、OFF-JTを実施する方法については、社内と社外での研修があります。
社内研修
社内研修は、自社の役員や上司が講師となり、直接部下に指導を行う研修です。「企業独自のメソッドや理念を伝えられる」というメリットがあり、独自の仕事の手順やポイントなどを部下に継承していく場として重要です。また、講師や会場を用意する予算を抑えられることから、コストを抑えられる点もメリットと言えます。
一方で、「モチベーションを社内全体で統一しにくい」という点がデメリットです。すぐに現場で役に立つと思えるカリキュラム以外だと、受講する側のモチベーションが下がり、研修内容が身につきにくくなる場合があります。
社外研修
社外研修は、外部の講師に研修の実施を依頼した上で、企業の社員が参加する研修です。自社を客観視できる機会となり、社内研修では得られない新たな発見が期待できる点がメリットです。一方で、最適な講師やカリキュラムを選ぶために、入念に調べる必要があり、時間がかかる点がデメリットと言えます。
また、社外研修の一種として、ワークショップというものがあります。イマジナが実施する「アンバサダー育成ワークショップ」は、組織の成長を実現するブランディングや、人と組織が成長する仕組みの理解を目的としたプログラムです。ブランディングに関する社員教育の取り組みを検討している場合は、イマジナのワークショップの利用をおすすめします。
まとめ
社員教育は、研修方法によってさまざまな種類があります。教育の対象となる社員や実施のタイミングによって適した研修方法が異なるため、研修内容や目的をしっかりと見極めることが大切です。
また、人手不足や経験不足などで、自社内で社員研修を行うことが難しい場合は、社外研修を専門家に依頼することをおすすめします。企業のブランディング・サポートを提供する「イマジナ」では、無料のブランディングセミナーを開催しております。セミナーでは、社内・社外向けのブランディングについて、実践的なノウハウを学べる有益な情報が満載ですので、詳しく知りたい方はぜひお気軽にお問い合わせください。
