Hot HR vol.16－グローバルコミュニケーション

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5分で分かる最新人事トレンド
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2008年6月6日の日経ネットニュースに下記のような記事がありました。
「日本の製造業の海外売上高比率が5割に迫り、連結売上高に占める海外の
比率は最近4年間で1割弱高まり、2008年3月期は過去最高の45％に達した。」

◆日本人と外国人のコミュニケーション機会の急増◆

海外売上比率の高まりは製造業のみでなく、非製造業においても起こって
います。このような動きに伴い、日本人が外国人と働く機会が急速に増加
しています。そこには”コミュニケーション”という大きな課題があります。

2008年4月に日経ビジネスオンラインにより実施された
「企業の人材のグローバル化に関するアンケート調査」（回答者：704人）
によると、外国人と働く過程において生じるコミュニケーション上の問題
の要因は、言語よりも”価値感”や”文化的背景”などの相違であるという結
果が出ました。

◆日本人特有の価値観◆

皆さんはこれまで外国人とコミュニケーションをとった際に
“「場の空気を読むこと」や「あうんの呼吸」が通用しない”
と感じたことはありませんか？

ビジネスの現場でお互いの気持ちを配慮し、あえて言葉や文書で明確にし
なくても、必要に応じて協力し合いながら仕事に取り組むというような
“日本型”のビジネス手法が通用せずに戸惑うケースは多くあります。

日本のように同じような価値観を持つ人々が集まるハイコンテクスト文化
においては、伝える努力やスキルがなくても、お互いに相手の意図を察し
合うことができます。
しかし欧米などのローコンテクスト文化においてはコンテクストではなく、
言語によりコミュニケーションを図ろうとします。

日本のビジネス習慣における常識が、世界では非常識な例も多くあります。
「言わなくてもわかってくれるだろう、やってくれるだろう」
などと相手に期待していても、言葉にしなければ外国人は決して思い通り
には行動してくれません。日本以外のビジネスコミュニケーションにおい
ては説明が無ければ、説明をしなかった者の責任になります。

◆日本企業における問題◆

現在日本企業において、30代などの若い世代の社員が駐在員やプロジェク
トリーダーとして海外へ派遣されるケースが増加しています。しかし、そ
れらの社員の中にはグローバルに通用するコミュニケーションスキルを習
得していないために、現地の社員をマネジメントできずに様々な問題を起
こしてしまうケースがあります。

よくある問題としては

1.　現地の社員から
「駐在員が何を考えているのかわからない」
「自分たちに要求されていることや経営方針/戦略がわからない」
などの声が挙がる

2.　現地で優秀な社員を採用しても、駐在員によるマネジメントや評価／
待遇などに関する不満からすぐに現地の社員が退職してしまう

3.　駐在員による不適切な発言や行動により、現地の社員から訴訟を起こ
される

4.　駐在員とローカル間、そしてローカル社員間のコミュニケーションが
とれておらず、グローバルレベルでのナレッジシェアリングが出来て
いない

などが挙げられます。

また現在日本において、海外における主要取引先の増加、取締役会役員の
外国人割合・外国人労働者の増加などの影響によりグローバルチームワー
ク体制を構築し、外国人と密にコミュニケーションを取りながら仕事を進
めていくことが必要になっています。

一方で日本企業においては、外国人とうまくコミュニケーションをとり、
自らの意見を表明したり、外国人を適切にマネジメントするというリー
ダーシップを発揮できる人材が育成されていないという現状があります。

◆企業が取り組むべきこと◆

日本人が外国人と共に仕事をする際は、まず第一に異文化及びビジネス慣
習の違いに対する理解を深め、マインドセットを変える必要があります。

日常においては、仕事の指示や意思表示を明文化するなど、コミュニケー
ションに時間を割き、お互いに内容の不一致がないか確認を重ねる必要が
あります。
これにより言語が異なる場合の意思疎通を円滑にし、誤解を減少させるこ
とができます。

また、企業側は社員へのグローバルコミュニケーションスキルの向上を図
るための研修を実施することが重要です。

研修を行うメリットは主に2つあります。

1.　社員に経営方針／戦略などの会社全体の方向性を共有し、一体感を高
めること

2.　普段の業務では直接話すことのない社員同士が実際に顔を合わせる機
会を作り、コミュニケーション力を高めて仕事の生産性を高めること

また、日本人だけでなく、日本に駐在する外国人にも同様の研修を提供し、
社員相互に歩み寄る関係性を構築する機会を与えることが重要です。

◆将来に向けて◆

現在は企業規模に関わらず、様々な業種・業界においてグローバルチーム
ワーク体制を確立し、多様な価値観をビジネスに活かすことが不可欠に
なっています。

労働人口の減少や新興諸国の台頭によるビジネス競争の激化により、今後
ますます、人材のボーダレス化が進むことが予測されます。特に世界各国
で事業を展開し、現地で採用した人材を最大限に活用したいと考える企業
にとって、グローバル人材の育成は経営戦略上の最重要課題の一つとなっ
ています。
日本国内のみならず、異なる地においても現場レベルで価値感やビジョン
を共有し、リーダーシップを発揮できる人材の育成と彼らを引き留めるた
めの対策が急務です。

長期的な経営戦略のために、御社の人材教育を再考し、コア人材に対する
教育投資を充実させてみてはいかがでしょうか？