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【グローバルでご活躍される企業の皆様】おすすめ講演会のご紹介

2024/03/04(最終更新日:2024/03/19)

講演会概要

日本で唯一無二のポジションを築き、世界へ向けてもご活躍されている貴社であれば、今後も成長し続け永続企業になっていきたいとのお考えをお持ちのことかと存じます。

しかし、これまで事業や技術の独自性を強みとし、大きな発展を遂げていても、時代の流れとともに市場競争が激化しつつあることを肌身に感じていらっしゃるのではないでしょうか。

 

成長を鈍化させることなく未来へと向かっていくためには、まず何よりも組織の方向性を統一させることが不可欠です。

自社が社会に対して実現したいこと、今後の成長戦略をしっかりと言語化し、社員全員へと落とし込みを行います。

その浸透のプロセスで鍵となるのは、「管理職」の存在です。

 

いくら経営層が一丸となって企業方針を定めても、それが自動的に組織へ浸透していくことなどありえません。

経営層と社員の間にたつ管理職がその内容から意図・背景までをしっかりと理解し、部下へと代弁していくことが不可欠なのです。

 

海外には、日本にない資源があります。日本企業が勝っていくとすれば、それは「人」の力あってこそです。

海外企業は、人材を機械的に解雇してしまうケースも多々ありますが、日本企業は違います。

社員に丁寧に向き合い、育てる。そんな企業姿勢から生み出される価値を何よりの強みとし、さらなる飛躍を遂げませんか?

 

今回の講演会では、組織を一枚岩とし、社内の人材がもつ力を最大化していくための「人に向き合う」手法の数々をお伝えいたします。

企業の永続に向けて経営のヒントをつかみたいとお考えの方は、ぜひご参加をご検討ください。

このような課題をお持ちの方におすすめ

・市場の成長とともに、差別化を図ることが難しくなってきた

・理念が社員に伝わっておらず、組織の方向性が定まっていない

・管理職が自社の方針や仕事の意義を部下に伝えられず、⼠気が下がっている

・機械での生産性向上だけではなく、人の生み出す価値の最大化に乗り出したい

・⾃社の魅⼒を発信できておらず、求職者が集まらない

セミナーで学べるポイント

・自社の理念や想いを紐解き組織を強化する方法

・目指す未来を明確にし、共感した人材を獲得する理念採用の手法

・社員が共感するビジョンを描き、社員の成長意欲を高めるには?

・従業員の定着率や採用にも大きく影響するリーダーの役割とは?

・企業理念を社員が体現するために必要な評価制度のつくり方

・WEBやSNSを活用した魅力発信の最新手法

参加者の声

・社員がいきいき働く環境づくりには理念浸透が重要であるということ、会社の方向性を社員に伝えきれていなかったということを実感しました。これからの経営理念の浸透をどうするかが弊社の課題です。(製造業/役員)

 

・ 人材獲得に課題を感じていたが、やるべきことがわかった(飲食業/代表取締役)

 

・経営者自らが現場に関わることの重要性を十分理解できました。管理職の意識の低さが課題で、まさに今教育・研修を行いつつ、試行錯誤しています。(インフラ業/代表)

講演会プログラム

はじめに:社会では今何が起こっている?
・世界との比較からわかる日本の現状
・日本企業が抱える様々な課題

 

Chapter1:「社員に向き合う」組織づくりの手法
・社員が共感する自社の未来の描き方
・多くの企業がもつ「管理職」「採用」の課題
・管理職を企業の「モデル・代弁者」として育てるには

 

Chapter2:自社ブランドの基盤はどう作る?
・実際の企業事例から紐解く理念浸透手法
・人的資本を可視化するための考え方

 

Chapter3:社内外のイメージを一貫させる戦略
・WEB上でのユーザーの行動を知る
・広告に頼らない広報のありかた
・ブランド毀損を防ぐための施策とは

講師紹介

15歳で単身アメリカに留学。その後イギリスに渡り演出家として学びを深め、イタリアで演出の仕事に携わる。その後、ビジネスの領域に転換、演出の場を舞台から企業へとシフトし投資部門に出向、アジア統括マネージャーなどを歴任した。これらの経験を通して経営における人財や組織の重要性を痛感。26歳のとき、人への投資を世の中のスタンダードにすべく、NYで起業。当時は人事領域に特化したコンサルタントとして、世界では一般的な理念浸透・育成の手法を日本の文化にアジャストし、日本企業の海外進出をサポートした。2006年に日本で(株)イマジナを設立。社員の誇りを醸成する組織戦略に、舞台演出で培った「魅せ方」の手法を結びつけ、社員自らが企業の魅力を生み出していくための基盤構築から伴走支援までを一貫して行うことで、すでに2,800社以上を成長へと導いている。近年は企業の核となる管理職の育成や若手採用強化・定着に力を入れ、「人材に投資することが当たり前になる社会をつくる」ために、日本企業の永続化を推し進めている。

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