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Hot HR vol.48-ゆとり教育世代から学ぶ世代間理解

2013/12/18(最終更新日:2021/11/12)

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5分で分かる最新人事トレンド
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最近、東京の街中ではスーツを着た学生を多く見かけるようになりました。
今年度より一層厳しさを増す就職活動を経験しているのは
実は「ゆとり教育世代」なのです。

 

◆◆62.5%―来年3月卒業予定の大学生の就職内定率◆◆

 

先日、文部科学省と厚生労働省が行った調査によると、来年卒業の大学生の
就職内定率は62.5%で、就職氷河期だった平成8年以降の最低水準だそうです。
昨年の世界同時不況の影響をもろに受け、デフレそして更なる円高が進む
日本経済をみると、今年既に本格化している次の学年の就職活動はより一層
厳しさを増すという声があがっています。

 

学生の危機感は日々増しており、合同企業説明会は早くも満員になり会場に
来ても数時間並んで待つというディズニーランド状態、そして各企業のセミ
ナーは受付開始後数分で席が埋まってしまうほどだそうです。

 

◆実は、ゆとり教育世代◆

 

現在厳しい就職状況を強いられている学生は、いわゆる「ゆとり教育世代」
といわれています。学習指導要領が改訂され、週5日制が実施された「ゆと
り教育」を受け、AO入試など大学の入学方法も多角化したため、あまり
激しい競争にさらされたことがない人が多いのです。

 

そのようなゆとり世代の新入社員をどう扱い、育成していくかに今企業内でも
様々な議論が起こっています。

 

現在の新入社員の中には、新入社員歓迎会に「僕も参加必須なんですか」と聞
いてきたり、部長命令に「私、今忙しいから後にしてください」と返答したり
と上司が驚き呆れるような行動に出る者もいるといわれています。

 

もちろんその世代全員が当てはまるわけではありませんが、ゆとり教育世代に
は以下のような特徴があるそうです。

 

・受身で、主体性に欠ける
・基本的にまじめで言われたことはやるが指示待ちが多い
・失敗を極端に恐れ、間違いのない答えを求める
・打たれ弱く、キレやすい
・ある一面では非常に優秀な能力を持っている

 

また、産業能率大学の調査(2009年)では、
「最終的に目標とする役職・地位は?」という問に対して60.7%もの学生が
「地位には関心がない」つまり出世しようと思わないという結果も出ています。

 

◆今までどおりの教育方法でいいのか!?◆

 

このような新人と今後つきあっていくのかと心配になる方もいるかもしれません。
「これだからゆとりは…」などという表現は彼らのモチベーションを下げてしま
うので絶対に避けるべきですが、世代の違う部下とうまくやっていくためには、
その世代の特徴・傾向を理解した上でのマネジメントが必要になってきます。
ゆとり教育世代に関して、以下にいくつかそのポイントをあげてみました。
(参考URL http://www.nikkeibp.co.jp/article/nba/20080620/163149/ )

 

・暗いニュースを見て育ってきている
バブル崩壊後の大手企業の倒産やリストラ、阪神大震災、地下鉄サリン
事件、いじめによる自殺など子供の頃から暗いニュースを見てきている
ためか将来に対して希望を持ちづらくなっています。そのため、自分の
人生に何が役に立つのか現実的に考える傾向にあり、企業の中でも自分
にしかできない成果を出していきたいという強い意欲を持っていること
もあります。
仕事においては、その仕事が何の役に立ち、どういう目的を達成で
きるのかを明確に伝えましょう。「なぜ今それを求められているのか」
納得させられれば、非常に前向きに取り組みます。そして熱意を持って
夢を語れる上司になりましょう。

 

・インターネット、携帯電話を駆使した情報能力
好きな時間に好きな情報を得られる時代で過ごしてきているため、携帯
電話やインターネットで情報収集をすることにとても長けています。そ
の強みを活かしてあげることはもちろんですが、メールや電話などの
コミュニケーションツールの使い分けやマナーに関しては注意をしてい
かなければなりません。

 

・本人の意見を引き出す
「受身で主体性に欠ける」「指示待ちが多い」といった特徴があげられ
ていますが、そのままにせず自分から考えて動く姿勢作りをサポートす
る必要性があります。新人から「どうしたらいいでしょうか」と相談さ
れたらすぐに答えを与えるのではなく、「あなただったらどうしたい?」
と問いかけてみましょう。自分がやったほうが早いと上司だけで完結させ
ていては良い人材は育っていきません。

 

ゆとり世代に限らず、世代によって育ってきた時代背景が違うため価値観や行動に
ズレが生じてしまうのは仕方がないことです。それを真っ向から否定するのでは
なく、会社の目標を達成するためにどのように様々な人材を最大限に生かしていく
かを考えることが大切です。

 

世代を含めた、性別、出身国などすべての違いや特性を理解し、
積極的にコミュニケーションをとっていくことで、
本当に強いチームを作る第一歩になるのではないでしょうか。

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