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Hot HR vol.43 – 従業員意識調査

2013.12.18

#Hot HRメールマガジン バックナンバー

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5分で分かる最新人事トレンド
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これまで私達も数多くの経営者の皆様と会わせて頂きましたが、 シニアマネジメント層
の方からよく聞かれるもののひとつに

 

「従業員が本当に何を考えているのかよく分からない」

 

というものがあります。 表面的にはいつも頑張っていてやる気をもって働いているよう
に思っていた従業員から突然2週間前の辞職告知が出されたり、 逆にいつも不満を口に
している従業員に限っていつまでも会社に残っている、という経験をお持ちの方も少なく
ないのではないでしょうか。 従業員の本音を探ることは職務階層がいくつかに分か
れる企業組織において簡単なことではありませんが、 今回はその糸口として
「従業員意識調査」(Employee Satisfaction Research=ES調査)についてご説明いたします。

 

◆調査方法◆
従業員意識調査はその名の通り従業員に報酬、ベネフィット、上司からのフィードバック
の質・量、またポリシーなどの人事環境について調査し、 従業員の視点から見た人事状況
を把握し、今後の人事施策の参考とするものです。 一般的には大きく分けると紙ベースの
アンケート形式のものと従業員と直接面談するインタビュー形式のものがあります。
調査の目的によって対象、方法、また質問の内容など変えていく必要がありますが、弊社
がよく行うのは、まず紙ベースのアンケートを全従業員に配布し匿名にて記入してもらい、
その後組織内の人員構成(勤続年数、職務階層など)を考慮し、何人かの従業員に直接イン
タビューを行い より詳しい人事状況を把握するようにしています。調査後は勤続年数、
ロケーション、職務階層などいくつかの切り口で分析してみると 全体的な傾向をつかむ
のに効果的です。

 

◆本当に効果があるのか?◆
時折、「意見を聞くと従業員が自分の事ばかり考えて好きなことを言い過ぎ、結局会社が何
もしてくれないということになり、それは寝た子を起こすようなもので、 かえってネガ
ティブに作用するのではないか」といった意見をお聞きします。実際、報酬・福利厚生に
関するコメントは従業員から最も改善要求の高いところで、確かに従業員からの要求に
全て対応していては会社はいくらお金があっても足りないでしょう。 しかし厳しい見方
をすると、これは会社として、報酬に関する考えが従業員に明確に伝えられていないひと
つの証拠としても捉えられます。まずは現状把握が必要です。会社の強味と弱味を理解
した上で組織開発、人事戦略の改善に入ります。
本来人事制度は自社の持つ限られた人的資源を最も効率良く活用し、企業の利益を最大化
するために考えられる作戦のようなものです。 決してきれいごとではなく、実際に仕事
をする従業員が各自の仕事に意義を感じていない状態では企業が成長し続けることは
不可能だと思います。

 

社長さんとその他一部のマネジャーだけではビジネスの拡大にも限界があります。
皆様日々顧客満足の向上に取り組まれておられることと思いますが、一度一番身近に
いる従業員の満足度にも目を向けられてはいかがでしょうか。

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